「避難計画はあるが、地震も火災も同じ流れになっている。本当にこれで動けるのか」。教頭先生や防災担当の先生から、こうした声を伺います。この記事では、学校の避難誘導における教職員の役割が、地震・火災・風水害でどう変わるかを整理します。
学校の避難誘導で教職員の役割が曖昧になる理由
多くの学校の防災マニュアルは、火災を想定した避難訓練をベースに作られてきました。放送、担任の誘導、校庭集合、点呼という流れです。これ自体は優れた型ですが、地震や風水害にそのまま当てはめると、かえって危険な動きになることがあります。
私の経験では、避難誘導が混乱する原因のほとんどは「誰が判断するか」と「何を優先するか」が災害ごとに決まっていないことです。役割表に名前があっても、その人が地震のときと火災のときで違う動きをすべきだと理解していなければ、本番では止まってしまいます。
地震：まず「動かない」、次に「見てから動く」
地震の初動で教職員に求められるのは、誘導ではなく「動かさない」判断です。揺れている最中に廊下へ出せば、落下物や転倒物で負傷します。担任は、児童生徒に頭を守る姿勢をとらせ、自分自身も身を守ります。
揺れが収まった後は、避難経路の安全確認が先です。ガラスの散乱、扉の変形、天井の落下がないかを、担任以外の教職員が確認してから移動を始めます。地震では「確認役」と「誘導役」を分けることが、火災との最大の違いです。
火災：速さと「煙の方向」がすべて
火災では、地震と逆に一秒でも早く建物の外へ出すことが優先されます。担任は出火場所の放送を聞き、煙の来ない経路を選んで誘導します。教職員のうち誰かが初期消火にあたり、別の誰かが通報と避難誘導の全体指揮をとります。
火災の避難誘導で私が強調しているのは、「決めた経路」ではなく「今、煙のない経路」を選ぶ柔軟さです。訓練で毎回同じ階段を使っていると、そこが使えない時に迷います。年に一度は、経路を変えた訓練を入れてください。
風水害：判断は「前日」から始まる
風水害は、地震や火災と違って予測ができます。だからこそ、教職員の役割は「当日の誘導」より「事前の判断」に重心が移ります。休校や下校時刻の変更を誰がいつ決めるのか、学校に残った児童生徒を校舎の上階へ移す垂直避難の基準は何か。これらは前日までに決めておくものです。
また、風水害では保護者への引き渡しが大きな課題になります。引き渡すこと自体が危険になる場合もあるため、「引き渡さない判断」ができる権限と基準を、管理職と共有しておく必要があります。
災害別の役割表に見直す
ここまでを整理すると、教職員の役割は災害ごとに次のように変わります。
- 地震：身を守る→安全確認→誘導。確認役を別に置く。
- 火災：通報・初期消火・誘導を同時並行。経路は煙で選ぶ。
- 風水害：事前判断が中心。垂直避難と引き渡しの基準を管理職が持つ。
明日からできることとして、今ある役割表を災害別に三枚に分けてみてください。同じ名前でも、地震と火災で動きが違うことが見えてきます。受講者の先生からは「一枚の役割表を三枚にしただけで、職員の動きが具体的になった」という声をいただいています。
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